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カリキュラム

基本科目の十分野

A 経済理論

経済事象をめぐる因果関係の論理を厳密かつ緻密に追跡します。この理論体系は、経済学の大きな樹冠を支える幹にたとえることができます。

基本科目

ミクロ経済学中級Ⅰa,b マクロ経済学中級Ⅰa,b ミクロ経済学中級Ⅱa,b マクロ経済学中級Ⅱa,b 独占資本主義論a,b

B 計量・統計

観察データから、事象の原因を特定したり、メカニズムを誤りなく浮かび上がらせるために必要な緻密な手法の体系です。経済学に科学性を与える上で大きな役割を果たしています。広い応用範囲を持ちます。

基本科目

計量経済学中級a,b 確率・統計a,b 計量経済学上級a,b 社会科学基礎論a,b 経済統計a,b

C 学史・思想史

経済学においては、経済的出来事を科学的に分析し、見出された法則を体系化して理論を構成し、それに基づいてよりよい社会を実現するために適切な政策を施していくことが重要です。  経済理論は、各国、各地域の経済が歴史的に経験した経済学的事象を解明して得られたものです。それぞれの歴史的局面では、同じ出来事の分析から科学的には正しい異なる理論が生まれたり、目指す社会の方向性が対立したりします。それらの歴史的経緯を学ぶことは、それぞれの理論の考え方を理解し、自分が正しいと考える理論を選択し、適切な政策判断を行うための基本的考え方を身につける助けとなります。  個人の行動に自由があること、経済全体の活動が効率的であること、所得分配が公平であること、そして社会の進むべき方向が民主主義的に決定されることは、主要国では最も尊重される価値観ですが、それらは宗教革命と市民革命、資本主義、社会主義、民主主義の発展を背景として形成されたもので、それらの歴史を知ることによりそれらをより深く理解することができます。  先人の学問や思想に現代の光を当てるとともに、現代の学問などに先人の考察を対照させることは、人々の知的営為の発展に貢献するところが大きく、なんといっても、先人の優れた思想に触れることは大いなる知的刺激となることでしょう。

基本科目

経済学史Ⅰa,b 社会思想史a,b 経済学史Ⅱa,b 社会思想a,b

D 経済史

経済史の基本科目は、地域別で日本経済史・欧米経済史・アジア経済史の構成になっています。日吉キャンパスで開講されている経済史入門・経済史概論の講義内容を踏まえて、その内容をさらに深めて、経済史の専門的知識を学ぶことを目的としています。その際、現代のグローバルな世界の状況を踏まえて、各地域に関しての事項のみでなく、それと世界との関係を意識した講義内容になっています。

例えば、日本経済史では東アジアのなかでの日本の視点を重視し、経済制度における諸外国との関係、貿易の推移、産業における国際競争力、そして日本列島の生活環境などに留意して講義しています。欧米経済史では、担当者により欧米のなかで中心とする地域は異なるものの、日本との比較も視野に入れて講義しています。そしてアジア経済史では、中国・日本・東南アジア・インドなどアジア諸地域間の国際経済関係史とそれら諸地域独自の経済制度とを組み合わせて講義しています。

いずれにしても、先行き不透明な時代に向けて、歴史的知見が現代的課題に活かすことができるような講義内容になっていますので、歴史学は過去のものと考えるのではなく、現代的課題にも対応できる学問との意識をもって学んで欲しいと思います。

基本科目

日本経済史a,b 欧米経済史a,b アジア経済史a,b

E 産業・労働

市場の働きを個別具体的に、または横断的に観察し、問題を論じ、自由や公平や公正などに関わる社会的な見地から、いかなる規則やルールがとられるべきかを考察します。

基本科目

工業経済論a,b 労働経済論a,b 農業経済論a,b 社会政策論a,b 産業組織論a,b

F 制度・政策

経済理論や歴史的事実に基づいて、様々な視点から、財政・金融に関わる制度・政策のあり方について考えます。

基本科目

経済政策論a,b 日本経済システム論a,b 財政論a,b 金融論a,b ECONOMICS OF REGULATORY REFORM

G 現代経済

「資本主義」をキー・ワードに「現代経済」をその生成・発展の歴史という縦方向から分析・理解する科目と、資本主義とは異なる体制との比較の中で分析・理解する科目を基礎に、現代資本主義の全般と現代日本経済を分析・理解する。

基本科目

現代日本経済論a,b 経済体制論a,b 日本資本主義発達史a,b 現代資本主義論a,b

H 国際経済

国際経済の基本科目では、グローバルな経済のシステムを、構造的かつ総合的に理解するにあたっての基礎を学びます。

国際貿易論では各国間の財・サービスの流れに焦点を当て、貿易パターンの決定要因を分析する国際分業論と政策や社会的厚生を議論する貿易政策論が中心となります。国際金融論では各国間のお金の流れに焦点を当て、為替レートの決定要因を分析する緒理論と国際協調を含む国際マクロ経済政策論が中心となります。経済発展論では一国が途上国から先進国まで発展するメカニズムに焦点を当て、企業の生産性および人々の幸福度や所得水準の向上に関する諸理論とそれらを用いての経済発展政策論が中心となります。

それぞれ、基本的な経済理論を学ぶとともに、最先端の研究の動向を踏まえつつ、自由貿易協定、国際通貨危機、国際開発目標などを含む現在およびこれまでの国際経済問題の分析を通じて、世界経済の持続的成長の道を考える実践的な力を身に付けます。

基本科目

国際貿易論a,b 国際金融論a,b 経済発展論a,b

I 環境関連

経済を空間からとらえ、良き自然環境の保全と活性ある経済社会をいかにして両立させるか、都市・地域経済の特性はいかにして形成されてきたかなどを問うことができます。

基本科目

経済地理a,b 環境経済論a,b 都市経済論a,b ECONOMY AND ENVIRONMENTAL LAW

J 社会関連

社会関連領域は、人口学や産業社会学および社会史など経済学と密接に関連する諸分野を中心に考察・研究を行います。人口は社会経済と強く結びついており、人口の規模や構造およびその変動要因は経済成長を左右すると同時に、経済発展はさらなる人口変動をもたらします。経済のグローバル化に代表される大規模な経済変動はまた、産業構造のみならず社会制度や政治思想にも影響を与えます。さらに、社会を経済のみならず政治・文化・歴史など様々な側面からなる全体と捉え、その変動を包括的に考察する社会史の視点も重要となります。このように、社会関連領域が行う学際的なアプローチは、急速な社会経済変動の下で今後ますます重要になると期待されます。

基本科目

人口論a,b 産業社会学a,b 社会史a,b

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